「ジャングリア沖縄には、パチンコ大手マルハンが出資しているのでは？」——結論から申し上げます。現在公開されている一次情報の範囲では、マルハンがジャングリア沖縄に出資・関与していることを示す公式発表は確認できません。
運営は株式会社ジャパンエンターテイメント、企画・プロデュースは森岡毅氏が率いる株式会社刀（かたな）が担っています。マルハンとの資本関係を裏づける公的な資料は、少なくとも一般に公開された範囲には見当たらないのです。
この記事では、全国の遊園地を長年歩いてきたテーマパークライターの夢咲未来が、「ジャングリア沖縄 マルハン」という検索の裏側にある噂を、確認できる事実だけを頼りに、初めての方にもやさしく整理してまいります。
ジャングリア沖縄とマルハンの関係は？まず結論から
いちばん気になる点に、先にお答えいたします。
- ジャングリア沖縄の運営会社は「株式会社ジャパンエンターテイメント」です。
- 企画・プロデュースは、USJ再建で知られる森岡毅氏の「株式会社刀」です。
- 親会社は「ジャパンエンターテイメントホールディングス」で、CEOは加藤健史氏と報じられています。
- 公表された運営体制の中に、マルハンの名前は登場していません。
つまり、現時点で確認できる公式情報を素直に読む限り、マルハンの出資を示す材料は見当たらない、というのが誠実な答えになります。
長年さまざまな施設の「運営の裏側」を追ってきた立場から申し上げると、大型施設ほど「どこの資本か」という噂が先行しやすいものです。だからこそ、まずは公式の運営体制に立ち返ることが何より大切だと感じています。
そもそもジャングリア沖縄とはどんな施設？
噂の主役である「ジャングリア沖縄（JUNGLIA OKINAWA）」の基本を押さえておきましょう。
ジャングリア沖縄は、2025年7月25日に沖縄本島北部へグランドオープンした大型テーマパークです。所在地は沖縄県国頭郡今帰仁村字呉我山654-32で、名護市にもまたがる立地となっています。
テーマは「Power Vacance!!（パワーバカンス）」。世界自然遺産・やんばるの大自然を活かし、恐竜から逃げるライドや熱気球、ジップラインなど、全身で楽しむアトラクションが並びます。
敷地面積はおよそ60ヘクタール。これは東京ディズニーランド（約51万平方メートル）やUSJ（約54万平方メートル）を上回る広さで、スケールの大きさがうかがえます。
ちなみにこの場所は、2023年3月に営業を終えた「オリオン嵐山ゴルフ倶楽部」の跡地を活用しています。那覇空港からは車で片道おおよそ1時間30分程度の道のりです。
実際に各地の跡地活用型パークを見てきた経験からすると、これだけの広さを一から造成せず既存地形を生かした点は、開業スピードとコスト面で理にかなった選択だと感じます。
ジャングリア沖縄の運営会社はどこ？
噂を検証するうえで最も大切なのが、「誰が運営しているのか」という点です。
ジャングリア沖縄を運営しているのは、株式会社ジャパンエンターテイメントです。そして、パーク全体の企画やコンセプト設計を担ったのが、マーケティングで知られる森岡毅氏が率いる株式会社刀です。
森岡氏はUSJの再建を成功へ導いた人物として広く知られ、その手腕への期待が、開業前から大きな注目を集めていました。
さらに、これらの上にはジャパンエンターテイメントホールディングスという親会社が存在します。時事通信の報道によると、この親会社の代表取締役CEOは加藤健史氏です。
ここで押さえておきたいのは、公表されている運営体制の中に、パチンコ最大手であるマルハンの名前は出てこない、という一点です。噂を冷静に見る出発点は、まさにこの事実にあります。
マルハンとはどんな会社？韓裕氏の経歴も整理
もう一方の主役「マルハン」についても、簡単に整理しておきましょう。マルハンはパチンコ店最大手として知られる企業です。
その代表的な経営者が、韓裕（はん ゆう）氏です。韓裕氏は1963年4月17日生まれで、京都府中郡峰山町（現・京丹後市）の出身。マルハン創業者である韓昌祐氏を父に持ち、7人兄弟の次男として生まれました。
法政大学を卒業後、1988年に地産へ入社し、1990年に父の経営するマルハンへ入社。2008年にマルハンの社長へ就任しています。2012年には日本遊技関連事業協会（日遊協）の副会長にも就いています。
高校時代には硬式野球部で活躍し、1981年の全国高等学校野球選手権大会では準優勝を経験。本名で選手登録をしたことが話題になったという、印象的なエピソードの持ち主でもあります。
このように韓裕氏とマルハンはパチンコ業界の中心的な存在ですが、その経歴や事業内容を見ても、ジャングリア沖縄への出資を示す記述は、公開資料の中には見当たりません。
大手企業の名前と話題の大型施設が結びつくと、真偽が定まらないまま噂が広がりやすい——この構図には、書き手として特に注意が必要だと考えています。
「出資の噂」はなぜ生まれたのか（筆者の考察）
ここからは、確認できる事実をふまえた筆者としての私見です。
なぜ「ジャングリア沖縄 マルハン」という組み合わせで検索する方がいるのでしょうか。個人的には、いくつかの理由が重なっていると考えられます。
第一に、施設があまりに巨大であるため、「これだけの規模なら大手企業の資本が入っているのでは」という自然な推測が働きやすい点です。
第二に、大型レジャー施設と大手企業を結びつける情報が、出所のはっきりしない形でSNSや掲示板に流れると、それが一人歩きしやすい点です。
第三に、レジャー産業には過去、異業種の大手資本が参入した例が実際にあり、「今回もそうでは」という連想が働きやすい点も見逃せません。ただし連想はあくまで連想であり、個別の資本関係を裏づけるものではありません。
こうした噂は、確たる一次情報がないまま広がることが少なくありません。だからこそ、筆者としては「公式に発表された運営体制」に立ち返ることが何より大切だと感じています。
現時点で公開されている情報を素直に読む限り、運営は株式会社ジャパンエンターテイメントと株式会社刀を軸としており、マルハンの出資を裏づける公式な材料は確認できない——これが誠実な結論です。
開業初年度は173億円の最終赤字。噂より注目すべき数字
噂の検証とあわせて、ジャングリア沖縄の「今」も押さえておきましょう。実は、資本の噂よりこちらの数字のほうが、施設の将来を占ううえで重要だと筆者は見ています。
時事通信の報道によると、親会社であるジャパンエンターテイメントホールディングスの、開業後初となる2026年6月期決算は、約173億円の最終赤字となったことが分かりました。
2026年9月25日には那覇市内で株主総会が開かれ、財務状況や今後の経営方針が株主に説明されたと報じられています。加藤健史CEOは「顧客へのサービス提供や、企業との各種契約や取引に影響が生じることはない。今後も変わらず運営を継続していく」との趣旨のコメントを公表したとされています。
筆者としては、開業初年度の大型テーマパークが先行投資で赤字になること自体は、決して珍しくないと考えています。設備投資が大きい業態では、初期に費用が集中するのは自然な流れだからです。
一方で、173億円という数字は小さくありません。今後は集客の安定化やリピーターづくりといった、地道な取り組みが問われていくと見ています。資本の噂に振り回されるより、公式が示す経営方針を丁寧に見守る姿勢が、読者にとっても有益だと感じます。
ジャングリア沖縄の料金やアトラクションもチェック
訪問を検討されている方のために、確認できている基本情報も添えておきます。
国内在住者向けの主なチケット料金は、以下の通りです。
- 1Dayチケット（入場のみ）：大人 税込6,930円／子供 税込4,950円
- パーク&スパ1Dayチケット：大人 税込9,570円／子供 税込6,490円
- スパチケット：大人 税込2,640円／子供 税込1,540円
※3才以下は無料です。大人は12才以上、子供は4〜11才が目安です。プレミアムパスは税込1,870円から2,970円ほどで販売されています。
アトラクションは「DINOSAUR SAFARI」や「HORIZON BALLOON」「SKY PHOENIX」など多彩で、スパ施設「SPA JUNGLIA」ではインフィニティ風呂や天然温泉も楽しめます。
なお、料金やキャンペーン、営業時間は変動する場合がありますので、最新の情報は必ず公式ウェブサイトでご確認いただくことをおすすめいたします。
よくある質問
ジャングリア沖縄にマルハンは出資していますか？
現在公開されている情報の範囲では、マルハンによる出資を示す公式な発表は確認できません。運営は株式会社ジャパンエンターテイメント、企画は株式会社刀が担っています。
ジャングリア沖縄の運営会社はどこですか？
運営会社は株式会社ジャパンエンターテイメントで、企画・プロデュースは森岡毅氏が率いる株式会社刀です。親会社はジャパンエンターテイメントホールディングスです。
ジャングリア沖縄は赤字なのですか？
報道によると、親会社の2026年6月期決算は約173億円の最終赤字でした。ただしCEOは、運営を今後も変わらず継続していく方針だとコメントしています。
まとめ
ジャングリア沖縄とマルハンの関係について、確認できる事実をもとに検証してまいりました。
現時点では、運営は株式会社ジャパンエンターテイメントと株式会社刀が中心で、マルハンの出資を裏づける公式情報は見当たりません。
親会社は開業初年度に約173億円の最終赤字を計上しましたが、運営継続の方針が示されています。噂に触れたときこそ、公式発表という確かな情報に立ち返る——それが、素敵な休日計画への第一歩になると筆者は考えています。
